【計算】死亡保険はいくら必要？｜30代ファミリーがFPに計算してもらった必要保障額の出し方

死亡保険の金額は、「なんとなく3,000万円」で決めるものではありません。家族構成・住宅ローン・子どもの年齢によって、本当に必要な金額はまったく変わってくるんです。

わが家も最初は「営業さんにすすめられた金額」でそのまま契約していました。でもFP（ファイナンシャルプランナー）に必要保障額を計算してもらったら、実は数百万円も多く払いすぎていたことがわかったんです。この記事では、死亡保険の必要保障額を自分で計算する手順を、わが家の実例を交えて全部お話しします。難しい数式は使いません。電卓ひとつあれば計算できる方法だけをまとめました。

死亡保険はいくら必要か——「なんとなく」で決めると危険な理由

死亡保険でいちばん多い失敗が、金額の根拠がないまま契約してしまうことです。保険ショップや職場に来た営業の人に「30代ファミリーなら3,000万円くらいが平均です」と言われて、その数字で契約する。わが家もまさにこのパターンでした。

でも「平均」はあなたの家庭の数字ではありません。住宅ローンが団信（団体信用生命保険）でカバーされている家庭と、そうでない家庭では必要額がまったく違います。子どもが1人か3人かでも変わります。平均に合わせると、多くの場合「払いすぎ」か「足りない」のどちらかになってしまうんです。

つまり、必要保障額を一度きちんと計算しておけば、「多すぎる保険料」も「いざというときの不足」も両方防げるということなんです。ここを面倒がらずにやるだけで、月々の保険料が数千円単位で変わってきます。

必要保障額の基本の考え方｜「出ていくお金 − 入ってくるお金」

必要保障額の計算は、実はとてもシンプルな引き算です。難しく考える必要はありません。

「出ていくお金」は、残された家族がこれから生活していくために必要な費用です。生活費・住居費・教育費などが入ります。「入ってくるお金」は、遺族年金・配偶者の収入・預貯金・すでに入っている保険など、備えなくても手に入るお金です。

この引き算の答えが死亡保険で用意すべき金額になります。逆に言えば、入ってくるお金が多い家庭は、死亡保険は少なくて済むということなんです。

「出ていくお金」の出し方｜生活費・住居費・教育費

まずは「これから出ていくお金」を書き出します。大きく分けて4つの費目を押さえれば大丈夫です。

生活費の目安は、現在の生活費の約70%で考えるのが一般的です。世帯主が亡くなると、その人にかかっていた食費や小遣いの分が減るためです。さらに末の子どもが独立した後は、約50%まで下がると考えます。

住居費で見落としがちなのが団信です。住宅ローンを組むとき団体信用生命保険に加入していれば、契約者が亡くなった時点でローン残債はゼロになります。この場合、住居費を「出ていくお金」に入れる必要はありません。わが家はここを見落として、住宅ローン分まで死亡保険で備えようとしていました。

教育費は、進路によって金額の幅がとても大きい費目です。すべて公立か、私立や大学進学を含むかで総額が数百万円単位で変わります。文部科学省の調査などを参考に、わが家では「1人あたり公立中心で約1,000万円」を目安に置きました。

「入ってくるお金」の出し方｜遺族年金を見落とさない

次に、備えなくても入ってくるお金を書き出します。ここを正しく計算できるかどうかで、必要保障額が大きく変わります。特に遺族年金は金額が大きいのに見落とされがちです。

遺族年金には「遺族基礎年金」と「遺族厚生年金」があります。遺族基礎年金は、18歳年度末までの子どもがいる家庭に支給されます。遺族厚生年金は、会社員・公務員だった人の遺族に支給されます。自営業（国民年金のみ）か会社員（厚生年金）かで、もらえる金額が大きく変わる点に注意が必要です。

おおよその目安なら自分でも出せます。ただし正確な金額は加入状況や収入によって変わるので、ねんきん定期便やねんきんネットで自分の記録を確認したり、専門家に試算してもらうのがいちばん確実です。わが家も「だいたいこのくらい」で計算した後、FPに正確な数字を出してもらって答え合わせをしました。

実際に計算してみる｜30代ファミリーのケース

ここまでの手順を、わが家に近いモデルケースで実際に計算してみます。数字はあくまで目安ですが、引き算の流れがつかめれば、自分の家庭に置き換えられます。

たとえば、夫が会社員・妻は専業主婦・子ども2人（5歳と1歳）の家庭で考えます。これから出ていくお金として、遺族の生活費を月18万円×約20年で約4,300万円、教育費を2人で約2,000万円、葬儀・予備費を約300万円とすると、出ていくお金の合計はおよそ6,600万円になります。

一方で入ってくるお金は、遺族年金が子どもが大きくなるまでの合計で約2,500万円、妻がパートで働いて得る収入を約1,500万円、預貯金を約500万円とすると、合計およそ4,500万円です。

この場合、必要保障額は6,600万 − 4,500万で約2,100万円。「なんとなく3,000万円」で入っていたら、900万円ぶんは払いすぎだった計算になります。数字にすると、備えすぎの怖さがよくわかりますよね。

専業主婦・共働きで必要保障額はこう変わる

同じ年収・同じ子どもの人数でも、共働きか専業主婦かで必要保障額は大きく変わります。ポイントは「残された配偶者がどれだけ稼げるか」です。

意外と見落とされるのが、専業主婦（夫）自身の死亡保険です。「収入がないから保険はいらない」と思われがちですが、実際には家事・育児を外部サービスで補う費用がかかります。ベビーシッターや家事代行、保育料の増加などを考えると、専業主婦にも一定の保障を持たせる考え方があるんです。

大切なのは、家庭のタイプに合わせて「誰に・いくら」かけるかを決めることです。夫婦それぞれの必要保障額を別々に計算するのが正解なんです。

保険の種類の選び方｜必要保障額に合った掛け方

必要保障額が出たら、次はその金額をどの保険で用意するかを決めます。死亡保険には大きく3つのタイプがあり、必要額の「減り方」に合わせて選ぶのがコツです。

必要保障額は、子どもの成長とともに年々減っていきます。教育費の残りも、これから必要な生活費も、時間とともに小さくなるからです。この「減っていく必要額」にぴったり合うのが収入保障保険で、保険料を抑えやすいのが特徴です。

「大きな保障は子育て期間だけ割安に持ち、葬儀費用など一生必要な分だけ終身で持つ」という組み合わせが、わが家がFPに提案されて納得した掛け方でした。必要保障額の計算ができていれば、こうした選び方の判断もぐっとしやすくなります。

保障の形に迷ったら、複数の保険会社を扱う無料相談で「必要保障額に合ったプラン」を出してもらうと比較しやすくなります。

まとめ：死亡保険は「計算してから」入る

死亡保険は「なんとなくの平均」ではなく、わが家の必要保障額を計算してから決めるものです。出ていくお金から、遺族年金や配偶者の収入など入ってくるお金を引く。この引き算さえできれば、払いすぎも不足も防げます。わが家は計算し直しただけで、保障を減らさずに保険料を月4,000円下げられました。

関連記事

【完全ガイド】30代ファミリーの保険見直しで月8,000円削減できた方法／FP相談で判明した払いすぎの実態