【本音レビュー】新電力に乗り換えて後悔した？実際のところを正直に書く

「新電力に乗り換えれば電気代が下がる」という話は、一時期かなり話題になった。でもその後「新電力が倒産した」「電気が止まるのでは」というニュースも続き、乗り換えを迷っている人が増えた。みほも新電力を「試みて断念した」一人だ。

この記事では「新電力の仕組み・リスク・実際に乗り換えて後悔した人のパターン」を整理した上で、みほが新電力を選ばなかった正直な理由を書く。合わせて「新電力なしで電気代を下げる方法」も紹介する。

電気代節約のために新電力を検討したが……踏み切れなかった理由

みほが新電力を本格的に検討したのは、固定費の見直しを始めて通信費・保険の次のターゲットを探していたころだ。電気代は夏冬で月1万2,000円〜1万5,000円かかっており、「ここを削れないか」と思っていた。

調べると、新電力への乗り換えで「月1,000〜3,000円削減できた」という体験談が多かった。「じゃあ試してみようか」と思っていた矢先、2022〜2023年にかけて新電力会社の相次ぐ値上げ・撤退・倒産のニュースが続いた。

みほの選択が正解だったかは今でもわからない。でも「理解した上で選ばなかった」のか「怖くてやめた」のかでは、納得度が違う。この記事では「実際のところ」を整理したい。

新電力とは何か——大手電力との違いをシンプルに説明

「新電力」とは、2016年の電力自由化以降に電気の小売事業に参入した事業者のことを指す。東京電力・関西電力などの大手電力（旧一般電気事業者）とは異なり、独自の料金プランで電気を販売している。

重要なのは「新電力も大手電力の送配電網を使って電気を届けている」という点だ。電気は同じインフラを通じて届くため、電力会社を変えても「電気の品質・電圧」は変わらない。

新電力のリスクと「倒産したら電気が止まる」は本当か

「新電力が倒産したら電気が止まるのでは？」という疑問への答えは、原則として「すぐには止まらない」だ。

ただし、最終保証供給中の電気料金は大手電力の標準料金より高くなることがある。また、乗り換え手続きの手間や、次の電力会社を選ぶ時間が必要になる。

2022年に実際に問題になったのは「倒産」ではなく「急激な値上げ」だった。電力市場の高騰を受けて、新電力が採算が取れなくなり、大幅な値上げや「新規受付停止→既存客の料金見直し」という事態が多発した。

新電力に乗り換えて後悔した人のパターン——よくある失敗例

実際に新電力に乗り換えて「後悔した」という人の共通点を調べてみた。多くは以下のパターンに当てはまる。

特に「市場連動型プラン」は要注意だ。電力市場の価格に連動して料金が決まるため、電力不足の時期には通常の数倍になることがある。「安いとき」の料金だけを見て乗り換えると、高騰したときに想定外の請求になる。

新電力に乗り換えてよかった人の共通点

後悔した人がいる一方で、「乗り換えてよかった」という人も当然いる。その共通点も確認しておく。

新電力は「選び方次第」だということがわかる。「どこでも安い」わけではなく、「安定した固定型プランを提供する実績ある会社」を選ぶと比較的リスクが低い。

みほが新電力を選ばなかった理由——正直な判断基準

みほが最終的に新電力を選ばなかった理由を正直に書く。

一番大きかったのは「管理のコスト」だ。電力会社を乗り換えると、料金変更のタイミングで「今の会社でいいのか」を定期的に確認する必要がある。格安SIMや光回線と違い、電気代は市場状況によって変動しやすいため、乗り換えた後も継続的に見直しが必要という手間が気になった。

二つ目は「削減額の規模感」だ。新電力に乗り換えた場合の削減額は、月1,000〜2,000円が平均的な水準。格安SIMでの月6,000円削減・保険で月8,000円削減と比べると、労力に対するリターンが小さいと感じた。

みほの判断：他の削減が一巡してから、新電力を改めて検討する。今は「大手電力のまま、使い方で節電する」という方針を取っている。

新電力に頼らず電気代を下げる方法——代替案を試してみた

「新電力には乗り換えないけど電気代は下げたい」というみほが実際に試した方法を紹介する。

まとめ——新電力は「選ばない」も正解。「理解した上で判断する」が大事

新電力への乗り換えは「やった方がいい」でも「やらなくていい」でもなく、「理解した上で自分の状況に合わせて判断する」ものだ。リスクを把握した上で選ぶなら、メリットを享受できる可能性がある。

みほは「今の段階では他の固定費削減の方が優先度が高い」と判断して見送った。でも「電力自由化の仕組み・倒産したときの流れ・後悔するパターン」を理解したことで、将来的に検討するときの土台ができた。

「新電力が怖い」という気持ちは情報不足からくることが多い。「怖いからやめる」ではなく「理解した上で選ぶかどうか決める」姿勢が、固定費削減全体を通じて大切な考え方だ。